コンサルタントになるのに資格は必要?転職におすすめの資格を紹介!

「コンサルタントになるのに資格は必要?」
「コンサルタントへの転職を有利に進めるための資格が欲しい!」

このようにお考えではないですか?

コンサルタントに資格は必要ありませんが、コンサルタントへの転職や、転職後のキャリアを有利に出来る資格はたくさんあります!

ここでは、コンサルタント志望の方に知って欲しい資格について5つのポイントで紹介します。

この記事を読めば、コンサルタントに関する資格についてバッチリ押さえられます!

1.コンサルタントに資格は必要?

コンサルタントとは、クライアントとなる企業の課題解決を支援する職種です。

先ほどもお伝えしましたが、コンサルタントへ転職する際に必ず求められる資格はありません。

しかし、コンサルタントへの転職を有利に進めたり、その後のキャリアアップに活用できる資格はいくつかございます。

やみくもに勉強するのではなく、ご自身が転職したいコンサルティングファームの特色などに合う資格を絞って獲得に向けた勉強をするのがおすすめです。

下記で詳しく説明していきます。

2.ビジネス・戦略系の学位と資格

コンサルティングへ転職する際、最も有用なのがビジネス・戦略系の資格です。

ビジネス・戦略系の学位と資格

  • MBA
  • 中小企業診断士
  • PMP

多くの場合、コンサルティングファームのクライアントは企業の経営層で、そのようなクライアントの課題を汲み取り、解決への助言を行うにはビジネス・経営戦略についての専門知識が求められます。

特に、企業の事業計画や、全体的な経営方針についてまで幅広く対応する戦略コンサルタントとして働く場合には、より高い知識とスキルが必要です。

それでは順にご紹介します。

(1)MBA

MBAとは経営学修士号のことを指し、大学院での2年間でこの学位を修めることによって経営者目線での考え方・知識を身につけていることの証明になります。

MBAは資格ではなく学位であることに注意が必要です。

コンサルティングファームにおいてはMBA修得が非常に価値の高いものとみなされており、学位を修めた場合に学費を援助するなど、MBA取得を推進する制度を導入しているファームも少なくありません。

MBAは国内で修得する場合と海外で修得する場合があり、海外で修得した場合には、

  • 海外で専門的なコミュニケーションが取れる語学力
  • 世界の最先端のビジネス知識
  • 国際的に通用する経営能力

など、国内MBAよりも高い評価が得られる傾向にあります。

海外MBAに2年間通うには1000万円以上のコストがかかるため、休職して海外MBAを取るよりも2年間ファームで働き、その過程でのスキルアップを目指した方がコスト的に得な場合もあります。

コンサルタントとしては非常に魅力的な学位ではありますが、修得する際には自分のキャリアプランや収入等、様々な事情を考慮したうえで検討するのが良いでしょう。

(2)中小企業診断士

中小企業診断士は、中小企業の経営課題を診断してそれに対する助言を行う専門家の資格です。

経営コンサルティングの資格として市民権を得ている数少ない資格の1つで、中小企業が自身の経営に対して助言を受けたい場合に、コンサルタントの選定の基準となります。

中小企業診断士試験への合格には、約1000時間の勉強時間が必要とされており、出題範囲の広さなどから難易度は高いです。

しかし、難易度が高いぶん経営に対する網羅的な知識が身に付くため、幅広いクライアントの経営課題に対応するコンサルティングにとってうってつけのしかくであると言えます。

中小企業診断士は、文字通り中小企業に対する経営コンサルティングの資格であるため、基本的に大手企業のコンサルティングに従事するBig4などの外資系・戦略系ファームでは優遇理由とはならない場合があり、ご自身の志望するファームによっては注意が必要です。

中小企業診断士の概要は、以下のとおりです。

受験資格年齢・性別ともに制限なし
試験形式第1次試験、第2次試験、実務補修または実務従事
合格者数(2021年)5,839人
必要な勉強時間約1,000時間

(3)PMP

PMPとは、プロジェクトマネジメントプロフェッショナルの略語で、計画事業について管理業務を行える人材であることを証明する国際資格です。

PMPの資格試験を受験するには実務経験が必要で、4年生大学卒業の場合では36ヶ月以上のプロジェクトマネジメント実務経験が要件とされています。

受験のハードルが高いぶん、試験自体の合格率は60%〜80%と、国際資格試験の中では非常に高いです。

コンサルティングファームの歓迎条件として設定されていることも少なくないので、受験要件を満たせそうな方は、取得を検討してみて下さい。

受験資格プロジェクトマネジメントの指揮・監督する立場での経験
35時間の公式なプロジェクトマネジメントの研修の受講
試験形式4肢択一式試験
合格者数未公開
必要な勉強時間約100時間

3.会計・財務系の資格

クライアントとなる企業の経営についてアドバイザリーを行う上で、会計・財務関連の知識が経営状況を把握する手段として必須です。

中でも財務業務を中心としたコンサルティングファームであるFASにおいては、多くの場合で財務・会計についての知識を証明する資格が要件とされています。

財務・会計関連の資格は取得にかかる時間が膨大で困難な傾向にありますが、その分取得以降のキャリに多くのメリットをもたらしてくれますので、是非ご検討ください。

会計・財務系の資格

  • 公認会計士・税理士
  • USCPA
  • 簿記

それでは順に見ていきましょう。

(1)公認会計士・税理士

公認会計士および税理士は財務会計分野において最高峰とも言える資格で、それらの分野においてプロフェッショナルであることが確実に証明できる資格です。

公認会計士と税理士はそれぞれその資格を有している人にしか行うことが許されない独占業務を有しています。

公認会計士は、企業などの組織の財務情報に対する監査を独占業務としており、税理士では税務の代理・税務処理の作成・税務相談がそれにあたります。

そのため、コンサルティングの一環として監査・税務関係の業務が必要な場合には公認会計士・税理士として登録しているスタッフの力が求められます。

目安とされる勉強時間はそれぞれ最低でも3000時間で、取得まで3〜4年かかることも珍しくなく、現在のお仕事と資格対策の両立が必要となる場合かなり難易度が高いです。

コンサルタントとしての業務で有用なだけでなく、それ以降のキャリアでも抜群の効果を発揮するので、資格取得にかかる労力に見合った価値があるとも言えます。

公認会計士の概要は、以下のとおりです。

受験資格年齢・性別ともに制限なし
試験形式1段階2回 → 短答式試験(4科目、年2回実施)と論文式試験(5科目、年1回実施)
合格者数(2021年)1,360人
必要な勉強時間約3,000時間

税理士の概要は、以下のとおりです。

受験資格法律に関する学識・資格・職歴について定められたもののいずれかを有する
試験形式簿記論・財務諸表論が必須、税法9科目から3科目を選択
合格者数(2021年)5,139人
必要な勉強時間約3,000時間

(2)USCPA

USCPAとは、アメリカ各州に認定を受けた公認会計士資格のことを指します。

日本の公認会計士資格との違いを以下にまとめているので、ご確認ください。

USCPA公認会計士
受験資格ビジネスと会計の学位・単位制限なし
試験形式3種類のコンピュータ形式試験前項参照
合格率30%前後10%前後
必要な勉強時間約1500時間約3000時間
資格の範囲アメリカ各州・カナダなど日本

合格率などを見るとUSCPAの方が難易度が低そうに見えますが、学習内容、試験問題ともに英語ですので、語学面での高いハードルがあります。

USCPAを取得することのメリットは複数あります。

USCPAを取得するメリット

  • 高いレベルでビジネス英語のスキルを持っている証明になる
  • グローバルな基準で会計・財務能力を有していると評価される
  • グローバル案件にアサインされやすくなる
  • 世界的に認知された資格を持つことができる

このように、USCPAの取得は非常にメリットが大きく、コンサルタントへの転職を志望する方にぜひお勧めしたい資格の一つです。

(3)簿記

簿記は、企業の金銭の出入りを記録し、決算を行なって経営成績と財政状況を明らかにするために必要な能力を証明する資格です。

コンサルティングでは、財務表を読みとって企業の経営状況を把握した上で問題解決に当たらなければならないケースがあり、簿記の取得によってそういった技能が身に付いていることを証明することができます。

簿記の資格として転職に十分活用できる簿記2級の取得にかかる勉強時間目安は約200〜300時間と、上に挙げた公認会計士・税理士の資格に比べると遥かに少ないです。

そのため、会計・財務系の技能を証明する資格としては比較的ハードルの低い資格であると言えます。

また、簿記で得た知識はそのまま公認会計士・税理士などを含む上位の資格へも活用できるような基礎知識が多いため、会計・財務系の技能を身につける導入としておすすめです。

簿記2級の概要は、以下のとおりです。

受験資格年齢・性別ともに制限なし
試験形式商業簿記60点、工業簿記40点 計100点
合格者数(2021年)約15,000人(3回の合計)
必要な勉強時間約200時間

4.英語の資格

英語に関する資格も、自身の英語力を証明する方法として非常に重要です。

コンサルティングでは、

・クライアントが英語を公用語とする外資系の場合
・クライアントの提携先や取引先が海外の企業である場合

など、英語でコミュニケーションを取る必要がある場合が多々あります。

そのため、英語力を証明する資格を持っていれば、転職において市場価値の高い人材として非常に有利です。

特に、世界的に取引を行なっている大企業がクライアントとなりやすいBig4系などのコンサルティングファームでは英語力は必須と言われており、デロイトトーマツコンサルティングでは、新卒内定者のうち75%以上がTOEICで800点以上のスコアを有しています。

英語力を証明する資格にはTOEICや英検などがあり、TOEICの公式認定証の発行は試験から2年以内であるものの、スコア自体には有効期限はありません。

しかし、学生時代などの古いスコアでは現在の英語力の証明として活用することが難しいので、スコア取得や検定合格からあまりに時間が経っている場合には再度の受験をおすすめします。

コンサルタントの場合、英検では準1級以上、TOEICでは700点以上が一つの目安になりますので、参考にしてみてください。

5.セキュリティ系の資格

セキュリティ系の技能は内部監査業務や、内部統制アドバイザリー業務などで必要とされ、コンサルティングファームにおいては、サイバーセキュリティ等のアドバイザリーを行うチームで評価されます。

セキュリティ系の技能を証明する資格として、ここではCIAとCISAをご紹介します。

CIAとCISAはどちらも内部監査に関わる国際資格ですが、それぞれに特色があります。

順に見ていきましょう。

セキュリティ系の資格

  • CIA
  • CISA

(1)CIA

CIAは公認内部監査人としての能力を証明する資格です。

内部監査によって、企業は不正や不祥事を防止したり、もし既に起こっていることが発覚した場合には対処することができます。

更に、内部監査の報告をもとにクライアント企業は自社の非効率な部分を発見し、更なる成長のきっかけにすることができるなど、内部監査にはコンサルタントと似通った要素もあります。

CIAを取得することで組織の各部門の業務を把握し、それらに関する幅広い知識を有していることの証明ができたり、CIAは190カ国以上で採用されている国際資格であることから国際基準の監査能力を有していることも評価されます。

CIAの目安勉強時間は300〜400時間程度と、監査に関する業務も扱う公認会計士資格と比べるとコツコツ勉強すれば比較的取得しやすい資格です。

の概要は、以下のとおりです。

受験資格1.四年制大学の卒業生の方
2.大学・大学院の在学生の方(大学の場合、3年生以上)
3.大学・大学院の教員の方
4.上記に該当しない方で、内部監査・監査役監査・公認会計士監査、財務・法務のいずれかにおいて、2年以上の実務経験がある方。
試験形式PartⅠ:内部監査の基礎
PartⅡ:内部監査の実務
PartⅢ:内部監査に関連する知識
合格者数(2021年)未公表
必要な勉強時間約400時間

(2)CISA

CISAは公認情報システム監査人の資格で、情報システムの監査や、セキュリティおよびコントロールに関する知識とスキルを認定する国際資格です。

内部監査全般に関する幅広い知識を求められるCIAと比較すると、より情報システム・セキュリティに特化した能力が求められるのが特徴です。

また、CISAは国際資格の中でも資格維持のハードルが高く、CPEという継続専門教育を受けて、3年間で120単位を取得しなければなりません。

このことからCISAを取得し維持できている人は、単に情報システムの監査について専門的な知識を有しているだけでなく、それを常にアップデートし続けられているという高い評価を受けることができます。

取得にかかる目安の勉強時間は150〜200時間程度とされており、こちらも取得自体のハードルはそれほど高くないので監査系・IT系のコンサルティングファームに関心のある方にはおすすめの資格です。

CIAとCISAは共に監査能力の証明となる資格ですが、幅広い知識が必要なCIAと、情報系の深い知識が必要なCISAという区別ができます。

より監査に強いファームで働きたいならCIA、ITやセキュリティに関わるチームで働きたいならCISAなど、ご自身の希望をもとに2つの資格を比較してみて下さい。

CISAの概要は、以下のとおりです。

受験資格18歳以上
試験形式4択試験, 150問
合格者数(2021年)未公表
必要な勉強時間約150時間

まとめ

今回の記事では、コンサルティングファームへの転職で活用できる資格についてご紹介しました。

一口にコンサルティングファームと言っても様々な業務と、それを担当するチームが多岐に分かれています。

今回ご紹介した資格の中でもビジネス戦略系の資格は戦略コンサルタント、会計・財務業務は特にFASのようなファーム、セキュリティ系の資格は、IT/情報セキュリティに対するアドバイザリーを行うチームで特に評価を受けることができます。

このように、自身がコンサルティングファームに行ってどのようなチームに所属したいかなど、自身のキャリアの方向性をある程度明確にして、それに沿った資格・スキルを身につけることが重要です。

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