会社名
デロイトトーマツコンサルティング合同会社
本社
東京都千代田区丸の内3-2-3 丸の内二重橋ビルディング
事業内容
日本のコンサルティングサービスを担い、総合力と国際力を活かし、あらゆる組織・機能に対応したサービスとあらゆるセクターに対応したサービスで、提言と戦略立案から実行まで一貫して支援している。
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企業情報
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デロイト トーマツ コンサルティング合同会社(DTC)は、国際的なビジネスプロフェッショナルのネットワークであるDeloitte(デロイト)のメンバーで、日本ではデロイト トーマツ グループに属している。

日本のコンサルティングサービスを担い、総合力と国際力を活かし、あらゆる組織・機能に対応したサービスとあらゆるセクターに対応したサービスで、提言と戦略立案から実行まで一貫して支援している。

事業内容

ビジネスとテクノロジーという二つの観点から、事業戦略、経営管理基盤、組織・業務プロセス、人事、情報システムなど、あらゆる分野におけるコンサルティングサービスを提供している。


企業概要

代表者佐瀬 真人(代表執行役社長)
URLhttps://www2.deloitte.com/jp/ja/pages/about-deloitte/articles/dtc/dtc.html
設立設立1993年4月
資本金5億円 ※2018年5月末日時点
売上高非公開
従業員数3,846名 ※2021年5月末日時点
株式公開非公開
沿革1981年 「等松・トウシュロス コンサルティング」設立。
1993年 経営コンサルティング部隊とIT部隊へと分離し、経営コンサルティング部隊が独立して「トーマツ コンサルティング」を設立。
1997年 「等松・トウシュロス コンサルティング」に残っていたIT部門が「デロイト トーマツ コンサルティング」(以下旧DTC)に社名を変更。
2003年 旧DTCが監査法人トーマツとの資本関係を解消、「デロイト トウシュ トーマツ」より脱退し、「アビームコンサルティング」へ社名を変更。
2008年 「トーマツ コンサルティング(東京)」が「デロイト トーマツ コンサルティング」(現DTC)へ社名を変更。
2010年 「トーマツコンサルティング(中京)(関西)(西日本)」の各社と経営統合。
2015年 有限責任監査法人トーマツの100%子会社である株式会社から、監査法人と同列の事業体である合同会社へ転換。社名を「デロイト トーマツ コンサルティング株式会社」から「デロイト トーマツ コンサルティング合同会社」に変更。

社員の声

「クライアントを満足させることが一番働きがいですが、チームも一緒に頑張ることも働きがい」
「時短や生理休暇などは認められているので、(女性の働き方に関して)基本的には問題ない」
「ワークライフバランスは、数年前のコンサルティング業界と比較して、徐々に改善傾向にある」
「コストカットやIT重視に方向転換した」


求める人物像

常識に捕らわれない想像力、メンバーやチームを大事にする利他的な心、自主的に課題に向き合う自責の姿勢を有する人物。


キャリアパス

DTCでは、「アワーグラス・モデル」を導入し、専門性を絞る前に広範囲の経験を積み、シニアマネジャーに到達する段階では複数分野で活躍できる専門性を身につける仕組みになっている。
各コンサルタントはそれぞれのキャリアプランについて、定期的なカウンセラーのアドバイスを受けながら次のレベルへの昇進を決定していく。

<ビジネスアナリスト、コンサルタント>
   特定の専門領域にフォーカスする前に、基礎的なコンサルティングスキルを習得する。

<シニアコンサルタント、マネージャー、シニアマネージャー>
   専門領域を絞り込み、経験やスキルを積み重ね専門性を高める。

<パ―トナー/ディレクター>
   個人の深い専門性と、知見・人間性をもとに、CXOに対してビジネスイシューの本質につ  
   いてアドバイザリーを行う。


トレーニング

VDTC の教育制度は、実際のプロジェクトを通じた「OJT 」と研修等を通じた「OFF-JT 」からなる。

OJT では、プロジェクトの中で、役割や成長目標が提示され、それをもとにプロジェクト終了時の評価フィードバックが実施される。また終了時の評価だけでなく、日常的に行われるプロジェクト内での成果に関するレビューや上位者による指導育成も非常に重要な要素でとなる。

OFF-JT では、体系的なプログラムと豊富なトレーニングメソッドが整備されている。コンサルタントに必要とされる基礎的な知識や能力を、各ランクレベルに沿って身につけることができる。


主な最近の動向

【Lead the way――明⽇への道をともに拓く。】
DTCは「Lead the way」を新たなスローガンとして掲げており、業務を通じて個々人や社会、地球環境をより良くするため経営や事業の見直しを行っていくことを目指している。
このようなスローガンに基づき、DTCは現在コンサルティングを含めた様々なアプローチによって、労働、ジェンダー、資源、エネルギー、防災などの社会問題に積極的に取り組んでいる。